二月半で有名大学院受からせてください

 といわれたらどうする?*1

 まあ、僕の観察するところ東大など一部の大学の一部の学科以外は軒並み、大学院の入学ハードルが低くなっているのではないか、という実感がする。いまから10年近く前に、中学2年生ぐらいのレベルの英語の実力の持ち主をなんとか某都内西北の大学院に合格するまで指導した記憶がある(記憶間違いかもしれないので内容は無保証である)。そのときでも相当に院入試のハードルはどの大学も低かった気がする。ちなみにそのときの教材と教え方は以前ここで紹介して好評であったhttp://d.hatena.ne.jp/tanakahidetomi/20080331#p2

 そういう院入学のハードルが下がった反動が『高学歴ワーキングプア』という社会的現象を今日もたらしてしまったのだろう。しかしそれでも院への志望者がいればそのような日本の大学院の現実を教えつつも、基本的には入学させるためのアドバイスをするのもまた教員ゆえ要求されることではないだろうか?

高学歴ワーキングプア  「フリーター生産工場」としての大学院 (光文社新書)

高学歴ワーキングプア 「フリーター生産工場」としての大学院 (光文社新書)

 今回はその当時よりもさらに一段と院入試のハードルが低くなった実感がある。それに加えて、今回は対策にあてることのできる日時はわずか2ヵ月半(受ける院によって受験日のバラつきがあるに違いない)である。

 まあ、今回はネットを通じての未知なる人からのお便りに応えているのである(それもネットのもたらす妄想かもしれないがw)。英語の実力は中学三年ぐらいだとのことである。それはすごく高い。いや、まじに。

 で、僕は受験英語の本が大好きでいまでも年に3,4冊は積読、通読あわせて購入している。今回は先の学習プログラムをショートカットでするにはどうするか、という問題になろう。

 というわけで成功するかどうかはお楽しみだがw とりあえず専門分野は置いといて、英語についてはとりあえず以下が初心者から院レベルまで一冊で扱えるとの宣伝もあるので選んでみた。

新英文読解法―本格的な読解力を確実に

新英文読解法―本格的な読解力を確実に

 それと最近、タバコ価格を増やすと税収が増加するか同じくらいか減収するか、などと議論されているが、以下の合理的喫煙家の経済行動を主軸にした小冊子が、経済英語の副読本としていい(というか僕が読みたいのだがw)のでこれも薦めた(もともとはhicksianさんに教えてもらったもの)。喫煙問題も含めていろいろな社会問題に即して経済学的思考を得ることがショートカットででいるかもしれない。

Trade-offs: An Introduction To Economic Reasoning And Social Issues

Trade-offs: An Introduction To Economic Reasoning And Social Issues

さてどうなることやら。

*1:別に。という回答はつまらないのでしないw

日本の余暇

 新カテゴリー「オタクと小太り」。しばらく東京ニート日和とともに執着して勉強するつもり。まずはベースになる日本の余暇研究。

平成18年社会生活基本調査
http://www.stat.go.jp/data/shakai/2006/h18kekka.htm
概要とか
http://www.stat.go.jp/data/shakai/2006/gaiyou.htm
オタクに絞った余暇研究はないのかな?なければ調査する価値はあるかな。そもそもオタクの定義が難しいけれども笑。アンケートとって自己申告制か。
高価なので図書館で読む予定にしたままスルーしていた例の『オタク産業白書2008』のコンテンツ研究分野の人たちのアンケート調査などが気になる。
http://www.m-create.com/publishing/otaku_2008.html

オタク産業白書 (2008)

オタク産業白書 (2008)

平成13年までの調査をうけての分析(もちろんオタク分析ではない)
Leisure Time in Japan: How Much and for Whom?
Scott M. Fuess, Jr.
http://ftp.iza.org/dp2002.pdf

論文要旨

Japan is famous for long working hours. For decades the Japanese government has tried to
influence how people spend their free time. In 5-yearly surveys since 1986, the government
has surveyed “quality of life” by gauging how much time people spend daily in various “noneconomic”
activities. Using results from the 1986, 1991, 1996, and 2001 surveys, this study
determines whether time spent daily on leisure activities has actually changed. Controlling for
labor market forces, in recent years Japanese adults have not experienced more leisure time
overall. They have increased time spent, one hour per week, in media-oriented leisure; this
increase, however, comes at the expense of more outgoing amusements like hobbies,
playing sports, or socializing with friends. There is a significant gender gap for leisure time.
Shorter work schedules do encourage a more active leisure lifestyle. Leisure is directly
related to regular income, but is stifled by bonus pay.

直観的・実体験的分析としてはやはり以下か。